この保険の弱点はここだ!PGF生命「米国ドル建介護終身保険Neo」

提供会社:PGF生命

商品名:米国ドル建介護終身保険Neo
ぬくもり介護US
悠々介護終身US
米国ドル建一時払介護終身PG
介護バリューUS

 

参考コラム:
外貨建一時払終身保険特集!!
「こんな商品には騙されるな!!」はコチラ

利率と利回りの関係を知りたい方は・・・
「超」わかりやすい!!予定利率と利回りの違い!!』

この保険の弱点はここだ!!

PGF生命は、正式名称をプルデンシャル・ジブラルタ・ファイナンシャル生命と言い、米系のプルデンシャルグループの一社。

主に銀行窓販で販売する商品の開発を行っている。

本商品の特徴は以下の通り。

・加入時には告知を行う(但し、質問は4つだけでハードルは低い)

・まとまったお金を預け、それを外貨に換え、運用をスタート

・2年後に死亡保険金が増え、以後、それが続く(加入2年以内に死亡しなければ保険金が増えるということ)

・死亡時だけでなく、要介護2以上、もしくは器質性認知症と認定された場合は保険金を受け取れる

預けたお金を運用してくれて、2年後からは「保険」も付く、死亡だけでなく、介護になった時もお金を受け取れる。等々、盛り沢山の内容。

これらの「多機能」を見て、

あら、良いじゃない

などと思う人も多いかもしれない。(何となく、この商品は女性に受けそうだ)

では、具体的な弱点を見ていこう。




弱点1 運用効率が悪い。その「機能」運用益を犠牲にするほど必要か?

この手の商品にはある大原則がある。

それは・・・

色々出来る = 高コスト

ということ。

契約者からして「2年後に保険が増える」ということは、保険会社からすれば、「死亡時に支払う保険金が増える」ということだが、別に保険会社がサービスして増やしてくれているわけではない。

きっちりとその分のコスト(保険料)は取られている。

では「コスト」はどこで払っているのか?

運用益の一部である。

例えば10万ドル(日本円で1,070万円くらい)を、単純に運用だけに特化したような商品に預けた場合、毎年1%のリターンがあるとしよう。

しかし、同じ10万ドルを本商品に預けた場合、「色々な機能」がある分、運用益からそのコストが差っ引かれてしまうので、実際のリターンは0.5%程度になる。

勿論、これはあくまで話を分かりやすくするための例え話で、実際の利回りがどの程度の違いになるかは、年齢や性別、入った時期などによっても違うが、

多機能=利回りが下がる

ということだけは確かである。

本商品も同じで、2年後の保険、要介護2でも払う、などなど、これらのための運用効率を犠牲にしている。

本当にその機能必要かね?

ということをちゃんと考えた方が良いだろう。

弱点2 利率が低い

2022年2月時点の利率は1.99%とかなり低い。

やはりドル建なら3%前後は欲しいところ。

ただ、今後アメリカは利上げが続くので、ジブラルタの関係に聞くと、「今年中に3%くらいまでには上がるのでは?」とのことだった。

本商品にはもちろん為替リスクがある。

であるなら、利率は出来るだけ高い方が良い。

もうちょっと待っても良いかな?という気もする。

弱点3 解約時のペナルティがえぐい

本商品は中途解約時のペナルティがある。

ペナルティには市場価格調整率と、解約控除率の2つがある。

この2つが合わさることで、短期間で解約するとほぼ損をする。

解約控除は単純に「短期解約のペナルティ」で、保険会社からすると

「えー、もう解約するんですか?勘弁して下さいよ・・・」

という感じで、要は手間賃を取られているようなもの。

市場調整価格は、解約した時に運用環境に良し悪しが影響するが、単純に言えば、契約した時の利率(金利)より、

解約した時の金利が上がっている → 損をする

解約したの時の金利が下がっている → 得をする

というもの。

このあたりの詳しい仕組みについては、コラム(市場調整価格とは?)で解説しているのでご参照頂きたい。

本商品の運用は主にアメリカ国債を使っていると思われるが、今のアメリカ国債は過去にないほどの低利回り。

契約した時に金利が低い、ということは、将来は

上がっている可能性が高い

ということ。

つまり、損をする。

かなりの確率で、今、本商品に入ると将来解約した時に市場調整価格はマイナスに働く。

参考コラム:
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2 件のコメント

    • 悪くないですね。契約するには良いタイミングだと思います。今後、アメリカがさらに利上げする可能性もありますが、ここからの上げ幅は大きくはないため、それが保険商品に影響を与えることは「ごくわずか」だと考えます。
      少し待てば+0.25%くらい上がることもあるかもしれませんが、場合によっては下がることもあるので「5%」であれば決めて良いでしょう。

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