アナタへのアドバイス！！
今までのご回答
Q1 既婚 お子様あり
Q2 死亡保障 必要なし
Q3 医療保障 必要
Q4 就業不能保険 必要なし
Q5 貯蓄保険 必要
はい、以上で質問は終了です。
結果、アナタのニーズは「医療保険」と「貯蓄」ということになりました。
死亡保障や就業不能について「必要ない」とお答えになるのは、お子様がいらっしゃる家庭では珍しいですが、
・自分、もしくは親にしっかりとした資産がある
・勤務先の福利厚生で保障が用意されている
というようなご事情なのかもしれませんね。
さて、では医療と貯蓄、それぞれの分野について、「考え方」や「比較検討のポイント」を解説していきたいと思います。
1 医療保障の比較検討について
死亡保障や就業不能、貯蓄などに比べ、医療保険の検討は「意外と難しい」というのが実情です。
まず商品数が膨大であること、また、同じような名前なのに商品によって保障内容が異なることなどから、素人は泥沼にハマりやすいのです。
ポイントとしては「シンプルに考えること」です。
まずは、必要最低限の構成で比較をすることをお勧めします。
・入院日額 5,000円
・3大疾病無制限特約付き
・先進医療特約付き
筆者はこの構成が「最低限」だと考えています。
まず日額5,000円ですが、筆者の経験上、これで赤字になるケースはほとんどありません。
「絶対個室に入りたい！！」というような特殊なニーズがあれば話は別ですが、大部屋か4人部屋くらいで良ければ、1日5,000円で過不足はありません。
次に3大疾病無制限特約ですが、これはがん、脳、心臓の病気で入院した時に「日数無制限で給付してくれる」オプションです。
これがないと、60日や120日など、1入院あたりの上限で給付が切られてしまい、長期入院になった時に困ってしまいます。
いくら入院が短期化しているとは言え、長期入院がなくなったわけではありません。
がんで入退院を繰り返す、脳の病気で後遺障害が残り、長いリハビリが必要など、このような時こそ保険が役に立つ場面であり、それに備えることが出来るのが3大疾病無制限特約です。（最近は7大無制限などもあります）
最後に先進医療特約ですが、これは保険適用外の先進医療を受けた場合に、実費を支払ってくれる特約です。
実際のところ、先進医療を受けることは際めて稀ですが、最近ではがんの治療などで高い成果が出ている先進医療もあり
「高額な先進医療を受けられば助かるかもしれない」
ということも考えられます。
まさにお金が生死を分けることになり、そのような時に先進医療が命を救ってくれるかもしれません。
月々100円程度で付けられるので、いざという時のためにつけておいた方が無難です。
この構成で、A社、B社、C社と比較をして、次に「がん特約」や「三大疾病一時金（3大疾病の時に50万円など）」、「女性疾病」など、ご自身が必要だと感じるオプションを追加してみて、保険料がどのように変化するかを見ると比較検討がやりやすいでしょう。
なお、医療保険にあれもこれもとオプションを付けて、結果、保険料が高くなってしまうケースがありますが、あまりお勧めしません。
原則的に医療保険は「補助的なもの」なので、そこにお金をかけすぎるよりは、しっかり貯蓄をしておくことが肝心です。
20代なら2,000円台、30代なら3,000円台、40代なら4,000円台を1つの目安にして下さい。
2 貯蓄型保険について
次に貯蓄型保険です。
アナタは「死亡保障は必要ない」とお答えになっていますが、実際に販売されている貯蓄系の保険商品は「死亡保障とセットになったもの」が圧倒的に多いです。
なお、死亡保障がない貯蓄だけに特化した商品として年金保険がありますので、「どうしても死亡保障はいらない」というのであれば、年金保険一択ということになります。
このように様々な商品がある「貯蓄系商品」ですが、この分野は以下の「2つの視点」を持つことでわりとクリアに比較検討をすることが出来るでしょう。
1 いくら払って、いくら戻ってくるのか？(リターン：返戻率)
2 どの程度のリスクがあるのか？
まず貯蓄をすることが目的なので、リターンは重要です。
そしてリスクです。
大原則として、リターンとリスクは比例します。
リターンの期待値が高いものほど、リスクが大きくなる。
そう理解して下さい。
例えば、現在保険商品には「日本円建」、「ドル建」、「変額(株などに連動)」の3種類がありますが、円よりはドルが、ドルよりは変額の方が、増える（リターン）可能性が高く、そしてリスクも高くなります。
このあたりのリスクをどの程度許容できるか？それを決める必要があります。
個人的には保険商品のリスクなどたかが知れているので、円よりはドルや変額を選んだ方が良いと思うのですが、それも個々の考え方次第でしょう。
最後に年金保険についてアドバイスをさせて頂きます。
年金保険はその名の通り「年金を積み立てるだけの保険」です。
一応、保険という名前は付いていますが、実質的にはただの貯金で、それを老後、年金形式で返してくれるというだけです。
そのため、仮に途中で死亡しても「それまで積立てていた分を返すだけ（預金と同じ）」なので、保険機能はないわけです。
このような貯蓄に特化した年金保険ですが、実は
死亡保障付きの貯蓄保険（終身保険など）より、返戻率で負けている
ことが多いのです。
片や「死亡保障」というオマケがついている保険と、死亡保障など一切ない貯蓄に特化した年金保険。
余計なものがない分、年金保険の方が返戻率は良さそうなものですが、これは一体何故でしょうか？
その理由は「保険会社のマーケティング」によるものです。
年金保険は、貯蓄も出来ますが、実は最大のメリットは「年金保険料控除枠」の対象であることです。
年末調整の時に使う控除です。
年金保険料控除は、年間8万円以上支払うと「4万円控除される」というもので、有効な節税方法がない会社員にとっては、数少ない税負担を減らすための手法です。
年金保険の入る方の大半はこれが目的で、商品そのものでお金を増やしたいというよりは「毎年の還付金が目的」ということが多いのです。
年金保険料控除の枠は「年8万円以上で4万円」というルールで、つまりは年8万円支払っても、年30万円支払っても、受けられる控除はどちらも「4万円」です。
そうなるとほとんどの人が「だったら8万円で良い」と考えるでしょう。
一方、保険会社の方から見ると「貯蓄だけの特化した商品」というのはなかなかシビアな市場です。
ライバルとして、保険業界以外に強敵が多すぎるからです。
銀行の定期預金、外貨預金、証券会社の投資信託積立、金（ゴールド）の積立、などなど。
また、保険会社は保険業法という法律で運用方法についての厳しい約束があり、資産の運用については「超安全運転」を求められています。
このような法律で手足を縛られている上に、周りは強敵ばかり。しかも契約者のほとんどは「年金保険料控除枠狙い」なので、年間8万円しか予算を割かない。
そうなると、ここで勝負しても「旨味」がないわけです。
そのため各社、あまりやる気がないのです。
対して、「死亡保障」というのは保険業界しか提供出来ないサービスであり、死亡保障と貯蓄を兼ねた商品は、各社の主戦場でもあります。
そのため競争原理が働き「他社より少しでも返戻率を上げる！！」と各社が頑張っています。
結果、死亡保障が付いている商品の方が、年金保険より「何故か返戻率が高い」という現象が発生するのです。
そのため、もしアナタが「貯蓄性、返戻率重視」なのであれば死亡保障が必要なくても、死亡保障付きの商品を選んだ方が良いでしょう。
逆に「年金保険料控除枠を埋めたい」ということであれば、まずは年金保険を年間8万円（年齢によっては、商品の仕様により8万円以上の保険料がかかることもある）で埋めて下さい。
その上で、予算があるのであれば死亡保障付きの貯蓄商品を追加しても良いのではないでしょうか？
保険ショップをうまく活用しよう！！
医療保険、貯蓄保険ともに、商品の数が多いため、それらの比較検討はなかなか骨が折れる作業です。
今ではネットでかなりの情報を知ることが出来ますが、それでも細かい部分は約款を読むしかありません。
そして保険の約款を理解するのは、素人にはなかなかハードです。
もし、これらの商品を本気で検討するのであれば、保険ショップを利用することをお勧め致します。
保険ショップの最大のメリットは
・短時間で大量の情報を集めらること
・プロフェッショナルの助言を受けることが出来ること
です。
医療保険の比較などは、まだ自分で何とか出来るかもしれませんが、貯蓄保険に関しては、まず自分自身の年齢、性別を反映した設計書を入手し、各商品を比較する必要があり、それはネットだけでは絶対に無理です。（多くの貯蓄商品はネットでは設計書が取得出来ない）
また、毎月支払う保険料を決して安いものではありませんし、一度始めると期間も長いため、リスク、リターン、そして適正な保険料について、プロの冷静な助言を受けるべきです。
下記に挙げた保険ショップは当サイトが自信をもってお勧めするお店です。
ファイナンシャルプランナー資格などを有したプロフェッショナルなるが、アナタの保険選びをサポートしてくれます。
是非、気軽にご相談してみて下さい。
